広告ビジネスの将来(1)

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私は、『メディア企業』に所属をしている。

 以前は、企業でメディアを利用する側であったが、『WEB』というものに可能性を感じれば感じるほど、『マスメディア』と言われた、旧媒体とWEB媒体という新しい媒体の出現による広告産業の構造変革に興味を持ち、この業界が入った。

 ただ、『WEB』の可能性という観点では、こと『収益』という観点で考えた場合どこまで可能性があるのかは正直以前ほど、可能性を感じていない。その辺の心境を踏まえて広告業が今後どのように展開していくのかを考えてみたい。

媒体の効果指標とその価格
媒体 効果指標 価格帯(参考値)
新聞 発行部数 段単価:数十万円
TV 視聴率 スポット単価:数万~数十万円
WEB PV数(or CVR)など 1imp:数円など

上表のようにもの凄い乱暴な切り口で言うとこのように整理されるのではないか?

 これまでは、電波や新聞というある意味で保護された中でビジネスを運営できたが、その『保護』自体が、誰でも情報発信のできる『WEB』の出現により根底から広告ビジネスが崩されているのが現状である。

 また、WEBの指標の『PV数』というテレビの『視聴率』なみに評価が曖昧な指標に甘んじてしまっているのも現在のWEB広告の難点かもしれない。大手の WEB媒体のバナー価格は、TVなどに勝る価格になっているが、それが本当にTV広告の効果に勝るものなのか?甚だ、疑問に思う部分がある。

 新聞であっても、発行部数や1人当たりのページ閲覧数の平均を調査すれば、PV的な数値が努力すれば出るのではないか?広告で評価が難しいのは、媒体ごとの統一した評価基準が無いことなのかもしれない。もし、仮に広告の評価基準が一定になるのであれば、本当の意味での『媒体価値』は算定でき、価格もおのづと決まってくるのではないか?

 やれ、新聞広告が高い、効果ない、視聴率が低いからという声は、広告評価基準が媒体間で一定であればそれは、明確な媒体価値として紐付けられるはずである。そのような基準にたてば、新聞広告が高くないかもしれないし、WEB広告が安すぎるのかもしれない。

 もっと言えば、『媒体力』とはなんぞやと問えば、これまでは『集客力』だったかもしれない。ただ、今後クライアントに真に求められることは『費用対効果』のはずである。『費用対効果』の前で、『媒体力=集客力』という指標は、もしかしたら何の意味も持たない確率論になっていくのではないか?

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このページは、k_hideが2009年11月21日 08:38に書いたブログ記事です。

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